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[NPO独自取材]

育爺の体験談 Part3

今月で孫も誕生から1年8ヶ月が過ぎた。毎週週末近くに我が家に孫を預けに来るが日々成長しているのが感じられる。 最近の孫の行動を見ていると、一つは明らかに語彙が増えた事。今までは絵本を見せても自分の小さな手でページを繰るだけの事しかできなかったが、最近では一つ一つの絵を見て、興味がある絵(特に建設機械の乗り物)については、ブーとか擬音を発して絵を指し示す。

私が絵本を見てショベルカーはどれ?と尋ねると家内が孫の為に買っておいたミニカー(何故か建設機械のおもちゃが多い)を探して見せに来る。それだけ絵本のショベルカーとミニカーの類似性を認識している事になる。 幼児の遊び道具で、プラスチックの丸形、三角形、四角形、四角と丸の複合形など玩具を受け口となる四角錐の4ヶ所に開けられた窓でその下には受け皿となる木の箱が付いている。同じ形をした玩具を自分で選んで窓に入れる遊びだが、わずか3ヶ月前頃ではその様に物の形を認識して、窓の形にあったプラスチックの玩具を選んで、窓に挿入する事は一部に限られ複雑な形をした部品を選んで投入する事は出来なかった。

このように、赤ちゃんから1年以上たつと知能の発達が著しくなって、生きていく上で必要な最低限の情報をどんどん吸収して蓄積して日々成長をして行く。身体の方も随分と大きくなって、いまでは赤ちゃんを卒業して幼児である。食欲も旺盛で、幼児の中には食が細くて両親が育児で心配される方もおられようが、その点では孫について食欲の心配はほとんどない。

さて、前回も少し幼児の英語教育について触れたが、最近のニュースを見ていると幼い頃から英語教育を受けさせる家庭が増えているそうだ。幼稚園やその前の保育園の段階から英語の発音に慣らすためか、ネイティブの外国人の英語教育を希望する人が多いと聞く。確かに日本人と外国人が結婚した家庭では日常生活で、バイリンガル環境で生活するので、自然と両方の言語を幼い頃から習得できる環境にはある。しかし、両親が日本人である場合にはよほどの事が無ければ幼児期から英語に触れる環境にはない。幼児期から子供の頃にしっかりと母語(日本語)を習得していなければ、自分の考えを正しく外国語で相手に伝える事は出来ないのではないか。文部科学省もグローバル社会の中で競争に打ち勝つために、子供のころからの語学教育(英語)は必要と、小学校でも英語教育を導入し始めているが、将来本当に語学教育の成果が出るのか疑問に思う。一方的に幼児期からの語学教育の効果を否定するわけではないが、せめて中学生や高校生の時期に、もっと英語教育(理解力や会話力)を集中的に効率よく学ぶシステムを学校教育の中で導入できれば、英語の会話力や表現力は十分に付くのではないかと思われる。

何故、こんな事を書いたかと言えば、近い将来にはきっと孫たちがこうした語学教育問題に突き当たるだろうと思ったからである。幼児期からネイティブの外国人に接し、英語の発音に慣れ、遊び感覚で単語やフレーズを覚える事も大切であろうが、その前に日本人として母語の読み書き、文章の読解力をつける事がもっと大切ではなかろうかと思うこの頃である。

話は変わるが、6月12日付の日経新聞記事で、「歩き出す保育所ビジネス」という記事で、目を引いた箇所があったので紹介をしておきたい。

日経紙面の中で、近年事業所内保育所と小規模保育所の利用者数は増加傾向にあり、2005年と2012年を比較すると事業所内保育所数は3割増加し、また小規模保育所の利用者数も6000名と2005年より3倍に増えている。これは日本の長期経済低迷による家庭の所得収入源を補うため、家庭の主婦が共稼ぎに出なければならず、幼児期の子どもを保育園に預けなければならない事情による。しかし、現行の幼稚園や保育園の受け入れ体制では、保育を必要としている家庭の幼児をすべて受け入れる事は出来ない。そのため、待機児童の問題が顕在化して、厚生労働省はその緩和策として事業所内保育所や認可外保育所設置も認めるようになった。一つの事例として「ポピンズ保育ママルーム桜台」が保育の月額利用料金が25,300円で保険会社の営業所の1階を借りて開設、定員は認可保育所の基準60人に対して、わずか15人と小規模である。しかしこの認可外保育所運営には自治体から多額の補助金が出されて運営費の補助を必要としている。それに加えて保育所運営に必要な保育士が全国的に不足をしていて、人材確保に人件費の高騰と経営者にとっては頭の痛い事が多い。

しかし、日本の2040年人口予測でも少子高齢化は加速の一方であり、将来の労働生産人口を確保する上でも国として0歳~15歳までの人口増加策は避けて通れない喫緊の問題であろう。その意味でも若い両親の働く環境改善を進める育児休暇制度の充実や、実際に育児休暇を取りやすい環境づくりに加え、保育園や幼稚園などの開設条件緩和や民間企業が新しく参入できる制度改革も大胆に進める必要がある。また、同時に高齢化に伴って東京周辺での空き家率が増えていてこのまま放置をしておくとその地域の安全(火災・防犯・災害)にも影響を及ぼすことにもなって、例えば自治体と一緒になってこの空き家を再利用し、町の経済活性化(新規事業の支援)や育児支援(認可外保育所開設)に活用する事も考えてみはどうだろうか?

投稿:マメパパ

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