先月孫が２歳の誕生日を迎えた。幼児の言語学習能力の速さには実に驚かされる。

振返れば丁度１歳半の頃には、少し単語が出てくるようになってこちらも単語を聞き取れるレベルになってきたかと思っていた。

孫の誕生日に合わせて、実は１歳の誕生日から２歳の誕生日までの間に撮りためたビディオ画像を約３５分程度に編集をしていて気付いた事だが、この１ヶ月余りの間に、今までの単語を発音するだけでなく単語を数語組み合わせて喋るようになってきたことである。たとえば今まで”あか”、”あお”、”きいろ”と言った単語にいわゆる修飾語を付けて”あかいボール”、”あおいエンピツ”、”きいろい電車”などと言うように発達してきた。１歳半を過ぎた幼児の頃から乗り物については興味があるのか、電車や汽車、自動車とりわけ建設用の特殊車両について興味があって、車両も形も認識できて、こちらが”ショベルカーはどれ？”と尋ねると、これと指をさす。また、２歳の誕生日に鉄道のプラレルール（機関車トーマスと駅舎付き）を購入して、プレゼントをしたところ自宅で毎日このプラレールに熱中して遊んでいるとのことだ。

毎週１日、娘が仕事の関係で孫を預けに来るが、昼食時の食欲は旺盛である。こちらがハラハラするほど口いっぱいに食べ物を放り込み、こちらが喉をつかえないかと心配する程である。昼食はバナナ１本とフレンチトーストと牛乳１杯であるが、ぺろっと食べてしまう。午前中は近くの児童公園で遊び疲れているので、食事の後は少し寝てくれないかとこちらが思っていてもなかなかそう簡単には昼寝をしてくれない。時には娘が職場から戻り自宅に連れ帰るまで眼は固く、送迎の車の中でやっと眠りに落ちるの繰り返しが続いている。それだけ、幼児の体力がついてきたのだと思う。

さて、孫の成長記録はこのくらいにして、最近の新聞から感じた事を記述してみたい。

文部省で平成２３年度より小学校の授業で武道とダンスが「道徳教育や体育などの充実により、豊かな心や健やかな体を育成します」との目的で必修となっているが、何故こんな必要があるのだろうか？そのため、学校の先生はダンスが不得意な先生もおられるだろうにわざわざダンスを生徒に教えるために、外で学ばなければならない。生徒にとってもダンスの好きな子どももいれば嫌いな子どももいる事を忘れていないだろうか？

更に、今年１０月文部科学省は早いうちから子供の英語教育が必要と、小学３年生に前倒しで英語に触れる。また５年生以上になると正式教科となって英語学習のレベルを評価するという。前回の「育爺の体験談」でも書いたが、まず子どもにとっては母語の習得が先ではないか？まともに母語である国語を読み書き、理解できなくては例え英語を幼い頃より学んでも、適切に英語で表現できるようにならないのではなかろうか？なぜなら両親が日本人で日本語を日常的に使っている環境の中で、学校で学んだ英語を使う場所が無いため、いつまでたっても中途半端な理解度、表現力にとどまるのではないかと思う。英語をどうしても幼い時から習得させたい保護者がいる家庭では、独自に自分の子どもに英語教育を受けさせればよいのではなかろうか？ 確かにヨーロッパでは今日、ドイツやフランスでも子供のころから英語教育が進んでいて、大人になっても普通にバイリンガルで話す人は多い。しかし、これは日本人と欧米人との言語体系の違いが大きく、英語習得には不利な条件でもある。むしろ文法的にも韓国語と日本語は近く、習得が早いのも事実である。

将来的に孫が小学校、中学校に進む頃には語学教育の普及も進み、早い頃から英語に対するアレルギーは減少していると思うが、国の共通一次試験も今度の大学入試制度改定案では、大学入試にはTOIFULでの試験が行われ入学資格を問われる。TOEICよりもかなりレベルが高く、その分、高校生たちにも負担が大きくなるだろう。一方、大学入試の関門をパスした生徒たちには、海外留学の道も早くから開けて、卒業後は海外でも活躍できる人材が育つ事は明らかである。ただ、こうした画一的な語学教育方針には個人としては反対である。なぜなら人の能力は語学だけではなく多様であり、基礎さえできていれば必要になった時に集中して学べば良いのではないかと思う。むしろ、これからの日本人に求められる能力は、どれだけ覚えているかではなくて、課題を解決する能力や新しいものを生み出す創造力が求められるはずである。

日本では１９９９年のバブル崩壊前から失われた２０年と、経済成長が低迷していることにより、製造業は海外に安い労働力を得るため中国や韓国、近年ではタイや東南アジアに多くの日本企業が進出している。そのため、アメリカと同様に国内雇用は縮小して、正社員の余剰が非正規社員や派遣労働者を生み出す元となっている。しかし、少子高齢化が急速に進む我が国においては、急速に増加する高齢者を支えるためには、３０代～６０代まで生産人口を上手く活用していく以外にはないはずだ。昨年の政権交代から大胆な三本の矢の経済政策と安倍のミックス効果で、久々に今年の上半期における企業業績は急回復している。大胆な規制緩和と余剰人員の再教育により３０代～６０代までのまだまだ働ける労働力を確保して、より知的で創造性に富む産業を興していく必要があるのではなかろうか？その意味で、社会人の再教育施設としての大学で専門分野を学び直し、新しい産業を育てる国としての産業育成策を求めたい。